はじめに
こんにちは、東京都港区の税理士法人インテグリティ、公認会計士・税理士の佐藤です。
歯科医院を支援する公認会計士･税理士が歯科診療所経営のための財務分析について解説します。
今回は、医業収益経常利益率を改善するためにはどうすればよいのかについて説明したいと思います。
医業収益経常利益率
医業収益経常利益率とは医業収益に対する経常利益の割合を示すもので、歯科医院の収益性を表す重要な指標になります。
医業収益経常利益率 = 経常利益 / 医業収益
医業利益から医業費用を差し引いたものが医業利益、この医業利益に医業外収益を加えて医業外費用を差し引いたものが経常利益になります。
医業収益経常利益率を改善するためには、経常利益を増やす必要があります。
費用は、
医業収益の増減に合わせて増減する変動費と、
医業収益の増減にかかわらず一定額発生する固定費に
分けることができます。
費用構造が変わらない場合、医業収益が増加すれば、変動費も増加しますが固定費は変わらないため、経常利益は増加して医業収益経常利益率も改善されます。
医業収益が変わらない場合は、費用を削減することで経常利益を増加させることができます。
医業収益の検討
医業収益を検討する場合は、医業収益を数量(患者さんの数)と単価(患者さん一人あたりの診療単価)に分解して検討します。
医業収益の増減の理由が、患者さんの数にあるのか、患者さん一人あたりの診療単価にあるのかを分析することで対策を立てることができます。
医業費用の検討
上記にも記載しましたが、
費用は、
医業収益の増減に合わせて増減する変動費と、
医業収益の増減にかかわらず一定額発生する固定費に
分けることができます。
歯科技工所への外注費や歯科材料費などは変動費になるため、単価の引き下げができないかなどを検討します。
人件費や減価償却費、家賃などは固定費になるため、絶対額の引き下げができないかなどを検討します。
また、固定費率 ( = 固定費 / 医業収益 )のバランスを考えて、新しい設備投資や人事採用などを検討する必要があります。
おわりに
公認会計士資格を持つ税理士をお探しの歯科医師先生や歯科医院･医療法人の方がいらっしゃいましたら、東京都港区にある税理士法人インテグリティにお声がけください。歯科医院特有の会計や税金だけでなく、ビジネスやファイナンスにも強い公認会計士・税理士が、歯科医院が持続的に成長するお手伝いをさせて頂きます。
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東京都港区の税理士法人インテグリティ、公認会計士・税理士の佐藤でした。